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長期優良住宅でゆとりの未来

いいものをつくって、きちんと手入れして、長く大切に使う

「いいものをつくって、きちんと手入れして、長く大切に使う」という理念に基づいて作られる「長期優良住宅」。2009年6月4日には、「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」が施行されました。これは長期優良住宅の取得時の優遇税制や維持保全への支援を行い、普及促進を図ろうという施策です。では、なぜいま長期優良住宅が必要とされているのでしょうか?

未来を見据えた「長期優良住宅」3大メリット

「長期優良住宅」には、一般的な住宅に比べて数々のメリットがあります。

リフォーム・維持点検がスムーズ

長期優良住宅は、建主の入居後を想定した住居です。建築時から「建替え」ではなく「部分リフォーム」、そして「維持点検」を見据えた構造となるため、今まで建替建設・維持管理にかかっていた莫大な費用を3分の2程度に削減し、経済的「ゆとり」を国民にもたらす可能性が見込まれています。また、長期間に渡り住宅の資産価値が維持できるため、中古住宅のマーケットが活性化することも予想されます。

自然災害に強い

地震大国日本では、多くの地震が頻発しています。そのため、わが国で自然災害から身を守るためには、雨風への強さだけではなく、耐震性能が欠かせない条件となってきます。災害に耐えられることはもちろんですが、地震後ただちに改修・継続利用できる性能を備えた住宅に住むことが、最善の策と言えるでしょう。

環境負荷の低減にも貢献

廃棄物排出量の17%を占める住宅関連の廃棄物 日本の住宅寿命は諸外国に比べて非常に短く、作っては壊すという悪循環が、環境に対しても大きな負荷を与えています。もし、現在日本にある住宅が長期間使用されれば、住宅関連廃棄物を年間約1,000万t(約東京ドーム5個分)も削減することができると言われています。長期優良住宅は、環境に与える負荷を大きく低減させ、地球環境に貢献できるのです。


長期優良住宅の認定基準項目(木造)

項目 詳細
1.耐久性(劣化対策等級3) 数世代に渡って使用できるよう、完成後100年程度は使い続けられる構造にする
2.耐震性(耐震等級2) 大地震後も改修、継続利用できるような処置を講じる
3.内装・設備の維持管理の容易性
 (維持管理対策等級3相当)
内装設備の維持管理(掃除・点検・補修・更新)を容易に行える仕様にする
4.住戸面積 延べ床面積75平方メートル以上の良好な居住水準を確保する(2人世帯の一般型誘導居住面積水準)
5.省エネルギー性
 (省エネルギー対策等級4)
次世代省エネルギー判断基準に適合し、断熱性能等の省エネルギー性能を確保する
6.計画的な維持保全 将来を見据えた点検・補修等の計画(構造耐力上主要な部分・雨水の浸入を防止する部分・給水と排水の設備)を策定する
7.住環境への配慮 地域にとって良好で調和する景観をつくり、環境の維持・向上を目指す

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